【図解入り】三大疾病保障保険とはどんな保険か?≪上手な選び方も紹介≫

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三大疾病保障保険とは

死亡・高度障害保険に加え、ガンや脳卒中、急性心筋梗塞で所定の状態に陥った場合、死亡保険と同じ額の三大疾病保険が下りるという保険が三大疾病保障保険というものです。これは三大疾病保険金か、死亡・高度障害保険金のどちらかを受け取った時点で契約が終了するという特徴があります。

その所定の状態というのはどういったものでしょうか。

まずガンの場合、悪性新生物(ガン)と医師から診断された時です。ガンについては加入してから90日間の免責期間が設けられていて、これはガン保険と同じです。

脳卒中の場合、診断を受けた日から60日以上言語障害や運動失調、麻痺などの神経学的後遺症というものが継続したことを医師が診断した時です。

急性心筋梗塞は、診断を受けた日から60日以上労働の制限を必要とするような状況が継続したことを、医師が診断した時です。狭心症は対象外。

これらの状態になってしまった場合には三大疾病保険金を受け取ることになります。この状況が発生しないまま死亡した場合、高度障害になった場合には同額の保険金を受け取ることが出来ます。
この保険は住宅ローンに付けられることもあります。

これには3つのタイプがあり、「終身タイプ」「定期タイプ」に分けられます。また、単独で契約できるものと、特約として付加できるものに分かれます。

【終身タイプ】

保障が一生涯続くタイプです。
保険料の払込は有期払込タイプ(一定期間の支払い)と、終身払込タイプと、一時払タイプ(契約時)があります。

【定期タイプ】

一定期間(一定年齢まで)で更新します。更新をするとその時点での年齢の保険料が適用されるので保険料が上がります。期間は10年、20年などがあります。定期タイプであると一番保険が必要となってくる時期に高額な保険料を負担することとなり、保険を継続するのが困難になってしまうということもあります。加入時に大体どれくらいの金額まで上がるのか把握をしておく必要があります。


この保険のメリットとしては、死亡時だけでなく生前に保険金を受け取ることが出来るので治療費に大きな費用がかかり家計に負担がかかる場合に対応できます。一時金として支払われるので安心感があります。保障の範囲が広いことが特徴です。
また、この保険には解約返戻金があります。完全に掛け捨てというものではありません。しかし短期間で解約した場合にはほどんど無いかあってもごくわずかでしょう。保険金は100万円単位で増額出来るものが多く、必要に応じて保障額を増やすことが出来ます。しかしもちろん保険料は高くなります。

デメリットとしては、保険料が高めであるということと、自分の病気を知りたくなくても病名を知ってしまうということです。(どうしても本人に病名を告げたくない場合には被保険者に代わり家族が保険金を代理で請求することができます。)
また、支払いの診査が厳しく早期発見のガン等の場合は保険金が下りないということがあります。

ガン保険は「入院給付金」と「診断給付金」「在宅療養給付金」などが付いているものが多いのに対し、三大疾病保障保険はガンになった際、保険金支払いの要件を満たすと保険金が一括で支払われてそれで契約は終了となります。ガンの再発などを心配するのであればガン保険に加入する方が良いのではという考えもあるようです。

逆に、ガン保険は入院する都度、保険金を受け取るには請求をしなければなりませんが、特に入院日数にも制限がなく何度でも請求することが出来、保障も続くのですが、三大疾病保障保険は一度請求するとそれで保険金を一括で受け取り、それを治療費に充てることが出来ます。



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三大疾病保障保険の上手な選び方

脳卒中や心筋梗塞の場合の診査は厳しく、保険金が出る場合はかなりの重度な状態です。それならばこの保険に加入するよりもガン保険でガンの場合だけ厚い保障をする方が良いのではという考えもあるかと思います。

しかし、住宅ローンの返済がある場合には、「三大疾病保障付住宅ローン」というものがあります。三大疾病と診断されると、それ以降の住宅ローンが免除されるというものです。これが付いていない場合には「三大疾病収入保障保険」や「三大疾病終身保険」を検討してみても良いでしょう。住宅ローンの返済額や返済期間によってどれを選ぶと良いか異なるのでニーズに合ったプランを考えていきましょう。

日本人の死因のワースト3と言われるガン、急性心筋梗塞、脳卒中を保障する保険なので万が一それらの病にかかってしまった場合、家族への負担を少しでも減らしたいという場合に加入されることが多い保険です。
子供の教育資金が必要で、住宅ローンも残っている、まだまだ働き盛りであるというような場合にはこれらの重大な病の保障があると安心ではないでしょうか。 保険会社によっても内容が異なってくるので、資料を見比べたり保険の相談窓口で比較してもらうと良いでしょう。

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